日本の医療の費用対効果

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日本の医療の費用対効果とは、限られた財源をいかに有効活用するかというところからきています。医療保険制度を利用するにあたり、治療技術であったり医薬品といった効果が費用に見合っているかどうかを見極めることです。この仕組みを導入するか否かは、以前から厚生労働省を中心に議論されてきました。費用の膨張を抑えながら質の向上を図ることは、社会保障制度全般の課題でもあり、製薬協会や社会保険の医療協議会なども交えて話し合われてきたわけです。
医療の費用対効果はいいかえれば、充実度や価値に見合った価格かどうかということです。このことは近年、薬剤経済学における経済評価や技術評価にかかわる重要な概念になってきています。通常の知的財産などとは異なり、社会全体としての存在意義です。具体的に医薬品や医療機器の価値は、患者の生活の質(QOL)と生存年数の改善による評価で判断することになります。要するに服用する医薬品により、どの程度余命を長くすることができるか、もしくは生活の質をどれほど改善することができるかということです。
この考え方は、究極的にはどんな医療行為にも当てはまるものだとされており、例えば大きくて飲み込みにくい錠剤を小さなカプセルにしたら飲み込みやすくなったというようなことであっても、実は患者によっては非常に評価が高まります。つまりQOLの改善につながるということです。これらのことを一元的に評価する指標のようなものは、QALYs(Quality Adjusted Life Years )と呼ばれます。これはわかりやすくいうと、質で調整した生存年数ということです。医療の費用対効果を考える場合には、価格と価値の両面から相対的に評価しなければいけません。これがまさしく薬剤経済学そのものであり、医療経済評価ということができます。